設備保全の転職に役立つ資格はどんなものがありますか?」

この質問はネット上で多数見かけます。皆さん、転職に資格は重要だと認識され関心度も高いのです。

実際、設備保全の求人で、応募条件に専門資格が指定されることは多々あります。

応募の必須条件に指定されていれば、資格を持っていないと応募すら出来ません。

あるいは資格が応募の歓迎条件に指定されていれば、有資格者は優遇され無資格者に対して断然有利となります。

 

資格をとる

 

このページでは設備保全の求人・転職情報で登場する専門資格の種類、取得方法、更にはその専門資格を活かした求人・転職情報の探し方をまとめています。

また、資格の分類についても基本的な説明を加えています。必置資格、業務独占資格、名称独占資格、この違いを理解しておくことはとても重要です。

ぜひ最後までお読み下さい。

 

電気・電力関係の資格

電気・電力関連の工事を行うための資格、工事を管理・監督するための資格、完成後の施設を保守保全するための資格です。

電気主任技術者

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電気工事士

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電気工事施工管理技士

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■資格を活かした求人・転職情報

『電気工事施工管理技士を活かした求人・転職の探し方』

 

工場の設備保全に必要な資格

工場の生産ラインで使う設備保全の資格、工場全体のエネルギーやインフラを管理保全するための資格など。

機械保全技能士

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自主保全士

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電子機器組立て技能士

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半導体製品製造技能士

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危険物取扱者

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ボイラー技士

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玉掛け

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エネルギー管理士

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公害防止管理者

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資格の分類について

最初に資格の分類について説明しておきます。この資格の分類は転職の際に大きく影響します。ぜひ知っておいて下さい。

国家資格と民間資格

その資格を認定しているのが国か、民間団体かで大きく2種類に分かれます。

国が認定する資格は国家資格であり、民会団体や協会が認定する資格が民間資格です。

当サイトで設備保全関連の資格を紹介していますが、ほとんどは国家資格です。民間資格として紹介しているのは、自主保全士、計装士の2種類だけです。

 

一般には国家資格の方が権威があって信用度も高いイメージがありますよね?でも、国家資格を持っているから転職に有利だとは限りません。

その資格を活かした実績があるか、今後の業務にプラスになるか、そこが重要です。単に資格を持っているだけで、ほとんど実務経験がない場合は転職にプラスとは言えません。

 

国家資格は法律上特別な扱いを受けます。その扱いによって必置資格、業務独占資格、名称独占資格の3種類に分類されます。

 

必置資格

ある事業や業務を行う際にその企業や事業所に資格保持者を最低一人、必ず置かなければならないと法律で定められている資格を言います。

電気主任技術者やエネルギー管理士、危険物取扱者などが必置資格に該当します。これらの資格は転職市場でも需要の高い資格であり、応募の必須条件、優遇条件に指定されることが多いです。

なお、必置資格は業務独占資格と重複することがあります。

 

業務独占資格

ある業務を行うのに、安全管理、衛生管理などの観点から資格保有者のみがその業務を行うことが出来ると法に定められている場合、その資格を業務独占資格と言います。

一番分かりやすいのは医師です。無資格、無免許で医療行為を行うと当然処罰されます。患者の命を預かる仕事ですからね。

 

設備保全の関連で言えば、電気工事士やボイラー技士、ガス溶接技能者などが業務独占資格に該当します。

この資格も保有者がいないと該当業務が出来ないため、転職市場で需要の高い資格と言えます。

 

名称独占資格

名称独占資格とは、その資格がなくても業務は出来ますが、かってに資格名称を名乗ることが法律で禁止されている資格です。分かりやすく言うと、資格の肩書を勝手に使うことは許されない、と言うことです。

設備保全の関連で言えば、機械保全技能士、自主保全士、電子機器組立て技能士、半導体製品製造技能士などが該当します。

どんなに優秀な保全マンであっても、かってに機械保全技能士を名乗ることは許されません。

 

しかし、名称独占資格は必置資格や業務独占資格と違って業務遂行に関する法的な規制がありません。資格保有者がいなくても業務に従事することが可能です。

従って、企業からすると求人の応募条件にはあまり指定しない資格だと言えます。

 

先ほども説明したように、名称独占資格は無資格でかってに肩書に使うと違法になります。では名称独占資格以外の資格はかってに肩書として名乗ってもいいのでしょうか?

 

例えば、医師はどうでしょう?医師は誰でも知ってる業務独占資格ですが、名称独占資格ではありません。

では、実際の医療行為さえしなければ医師と名乗ってもいいのでしょうか?

答えはノーです。医師法第四条に次ぎのように明記されています。

『医師でなければ、医師又はこれに紛らわしい名称を用いてはならない。』

つまり、名称独占資格ではないけれど業務独占の根拠となっている法律で規制がかかっているのです。

 

ただ、全ての業務独占資格、及び必置資格が医師と同じように根拠となる法律でかってに肩書を使う事を禁じているのかどうか、そこまでは調べていません。

中にはかってに肩書を使っても、実務は出来ないので実害なしとして罰則規定がないものがあるかも知れません。

 

まとめ

本文の中でも書きましたが、求人応募の必須、または歓迎条件に指定されるのは必置資格、業務独占資格が圧倒的に多いです。名称独占資格はあまり出てきません。

例えば大手転職サイトのDODAで、電気主任技術者をキーワードにした求人検索と、機械保全技能士をキーワードにした場合を比較してみると、こんな結果になります。

 

●電気主任技術者の求人件数 636件

●機械保全技能士の求人件数 31件

(2018年10月 DODAキーワード検索)

 

やはり必置資格は強いです。何しろその資格保有者がいないと事業が出来ません。名称独占資格は資格保有者がいなくても、業務遂行能力を持つ人材さえいれば企業は困りません。この差が求人検索結果に現れています。

 

ただ、機械保全技能士と言う資格を持った人材はいなくても困りませんが、機械保全技能士に相当する知識、技能を持った人材は必要不可欠です。

従って、名称独占資格を転職に活かすには単に資格名でアピールするのではなく、過去の実績、これからの業務にどう活かせるか、そういったアピールが重要になります。